石法如来の特別寄稿「真実はどこに?(その6)・・・偏向報道と情報統制と情報遮断 」

アメリカ大統領選挙のその後を追っていて、一番感じるのは偏向報道の凄まじさということです。心あるユーチュウバーが、一生懸命情報を収集し動画を作成して真実を報道してくれました。
勿論、それが全て真実であるという確たる証拠はありませんが、語る人の言葉遣いや内容・人間性を見て判断し、そこに嘘があるかないかは大体判断出来ます。

言いたいことは、彼ら(ユーチュウバー)が報道してくれる内容と、既存のメディアが報道する内容とでは、内容が全く逆で更に悪意に満ちているものが多いということです。

一番驚いたのは、昨年の12月頃でしょうか?・・・大手メディアの記者が、ホワイトハウスでトランプ大統領に質問し大統領が自らの言葉で話をしているのに、その言葉を遮り「嘘を言うな」という暴言を吐いて、大統領の放送を中断してしまった事件がありました。

それを動画で実際に目の当たりにし、アメリカのメディアは「自分たちがどれ程力を持っているか?」と示すように尊大で、こともあろうに大統領に対して無礼な態度を示し、日本的に表現するなら「お前は一体何様のつもりだ!」と怒鳴られても不思議ではないほどの状態でした。

これほどまで、アメリカの主要メディアの態度は酷く報道内容は推して知るべしです。これではアメリカ国民は、マスメディアを信用せず支持するに値しないと感じる筈です。

有りもしない、架空の話をでっち上げて大統領の評判を貶める。・・・情報を一方方向からしか収集していない国民にしたら、架空の話に「すっかり騙されて」しまいます。
特に、日本のマスコミの報道は「アメリカに右ならえ」ですから、真実をねじ曲げた偏向報道ばかりを見たり聞いたりしています。こんな状態ですから、真実を知る人間は極めて少数であり、大半は間違った情報のシャワーを浴びて洗脳状態にあり、正常な判断など出来るはずがありません。

その一番顕著な例は、トランプ陣営が「明確な選挙の不正があった。」と述べても、マスメディアは一様に「根拠の無い嘘を言っている。明確な証拠を見せろ。」と言います。
悪いことに、明確な証拠を添付して裁判所に提訴しても、あまりにも大きな責任問題が発生するのを恐れて、連邦裁判所といえど提訴の受理を渋ります。

一番明確に理解出来るのは、情報発信手段としてのツィッターやフェイスブックのアカウントを強制的にシャットダウンさせられたという事件です。
何と、アメリカ大統領であったドナルド・トランプ氏の個人アカウントも凍結させられ、自ら情報発信する手段を失いました。一国の大統領の「口封じ」とは、現在のアメリカは共産党政権の国家よりはるかに酷い状態になっています。

その後、トランプ支持者に人気のあったSNS「パーラー」(ツィッターの代替え)が停止されるということが起こります。その件に関して、次のような記事を見つけました。
・・・「ドナルド・トランプ大統領の支持者に人気のSNSアプリ「パーラー」は11日、アマゾンに「自由な言論」を奪われたとして訴訟を起こした。アマゾンは先に、パーラーに対するホスティング・サービス「アマゾン・ウェブ・サービシズ(AWS)」を停止していた。

パーラーはトランプ氏の支持者に人気だが、トランプ氏自身は利用していない。アマゾンは、米連邦議会議事堂にトランプ氏支持者が侵入した事件の後、パーラー上で暴力を奨励する投稿が増えているとして、サービスの停止措置に踏み切った。これに対しパーラーは今回、独占禁止法違反でアマゾンを提訴。

「パーラーのアカウントを停止するというAWSの決断は、政治的嫌悪によるものだ」、「マイクロブログ・サービス市場の競争を減退させ、ツイッターに有利になるよう計画されたものでもある」と主張した。」(以上、「BBCNEWSジャパン」から引用)

アメリカの主要マスメディアは、完全にDS(ディープステート)の下部組織であり実働部隊として、「情報」というものを自分たちの有利なように改ざんし報道しております。
「嘘をつき通せば、やがてそれが真実になる」・・・そんなあり得ないことが、今私達の目の前(アメリカや日本)で現実に起きているのです。

参考動画:https://www.youtube.com/watch?v=7e8zbNJC4Xc
「偏向メディアにはうんざりだ」トランプ氏の弁護士がメディアに語った事


*法津如来のコメント

本日、2回目のブログ更新です。

石法如来が「真実はどこに?」の6弾を送ってくれました。

メディアが真実を報道しないことは、だんだん明らかになっているようです。

過去の例では、太平洋戦争末期の日本の報道は大本営発表ということで、すべて嘘であったことは今では明らかになっています。

また外国の例では、特に中国や北朝鮮の報道には疑いを持っている人は多いと思います。

同様に、現在の日本の報道も未来から見ると、あるいは外国からみると、今の日本の国民は知らないだけで、今の報道が真実ではない可能性も大いにあるのです。



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